中小出版社にも可能な出版危機対応策

−デジタル技術を活用した制作、販促、書誌情報

講師:出版デジタル機構 代表取締役社長 新名 新 氏


■日時 平成29年7月19日(水) 午後6時15分〜午後8時15分
■会場 文化産業信用組合 会議室
      (千代田区神田神保町1-101 神保町101ビル3階)
■会費  5,000円
■企画 出版研究センター
■主催 出版ビジネススクール事務局
      〒113-0033 東京都文京区本郷2-25-6 ニューライトビル1024
      TEL(03)3868-2814 / FAX(03)3868-2824

ご参加のおすすめ

 日本の出版業界を取り巻く危機はいよいよ深刻です。出版社が優れた書籍を生み出しても、これを流通したり販売したりしてくれるチャンネルが細くなったり消失したりすれば、出版社も無事ではいられません。とは言っても、多くの出版社にとって、出版流通を改革したり立て直すだけの資金や知見は無いというのが現実です。では、一般的な出版社にできることは何なのか?
 今回は電子書籍に限らず、紙書籍の事業を少しでも手助けするために出版社でもできることを、デジタル技術の観点からお話します。
 具体的には、出版デジタル機構でサービスを提供しつつあるデジタル技術を利用した書籍制作、販売促進、そしてこれから販売にとって何よりも重要となる書誌情報、これらがどのように関連づけられていくのか。また、こうした状況がこの6月初旬にニューヨークで開催されたアメリカのブックフェアBEAではどのように取り上げられていたのか、最新の取材も含めてご紹介します。



《主な講演内容》

◎講座の内容は、時間の都合で若干変わる場合があります。
 ・コンテンツ・マネージメント・システム(CMS)を中核とした出版制作
   (弊社の制作支援サービスPicassolを事例にして)
 ・webでの販促が支える米国の紙出版事業
 ・webによって激変した書誌情報の重要性
 ・キーワードはキーワード!?
 ・PODの可能性
 ・NetGally(ネットギャリー)日本版の提供開始について
 ・質疑応答

【講師略歴】新名 新(にいな しん)氏

出版デジタル機構代表取締役社長、1954年東京生まれ。
上智大学文学部卒業後、80年中央公論社入社、96年角川書店(現KADOKAWA)
入社、05年モバイルブック・ジェーピー社外取締役、07年角川書店常務取締役、
07年角川書店常務取締役、12年ブック・ウォーカー社外取締役、
13年より角川文化振興財団、14年から現職。